出産にかかる費用と利用できる公的制度って?

出産の公的制度

自然分娩や無痛分娩など

出産にかかる自己負担額は、入院する病院や、個室か大部屋、入院日数、分娩方法、陣痛促進剤などの点滴の有無、出産後に生まれた赤ちゃんの退院までの入院費や医療費、検査費もあるため自己負担が変わってきます。 また地域によっても自己負担額の相場が変わるのではないでしょうか。

出産にかかる自己負担とは

出産は、母が大切な命を誕生させる瞬間、子が誰にも教わらず初めての世界に誕生する瞬間です。
出産方法は、病院で出産する方や、自宅で出産する方。無痛分娩や水中分娩など様々な方法があります。
自宅分娩では、少しでもリラックスできる環境を重視し、ベテランの助産師さんに対応してもらう方法になります。
最近ではLDRの設備が揃っている病院も増え、リラックスのできる部屋で、陣痛から出産を移動をせずに一つの部屋で行う事ができる設備になっています。
陣痛部屋から分娩室に移動する時って、痛みのピーク時はかなりの負担で、経験者にしかわからないですよね。
そのため、一つの部屋で行う事で妊婦さんの負担を軽減できる事から、LDR設備のある病院を選ばれている人も多いといいます。
通常の分娩との金額の差は、病院にもよりますが、2万円から5万円が相場になっています。
また、無痛分娩では、痛みに弱い方や、苦手な方が選択されているといいます。
まったく無痛だった人もいれば、無痛分娩なのに痛みがあった方もいますが、痛みの受け取り方は人それぞれなので、一概には言えません。
しかし、普通分娩よりかは痛みの軽減はできる事が魅力の一つと言います。
無痛分娩のできる医療機関が限られているため、無痛分娩を希望される際には、出産予定の病院に確認する事をおススメします。
無痛分娩の費用は、麻酔などの費用があるため、普通分娩との差額は10万円程度だと言われています。

直接支払制度とは

出産した時に支給される手当の出産育児一時金を、健保組合が出産した病院に直接支払う制度になっています。 しかし、利用できない病院や、利用しない方も中にはいます。 一時金は戻ってくるため、クレジットで先に支払えばポイントも付いてお得な方法があるため、利用する際には合意書の記入が必要になります。

出産育児一時金とは

被保険者が出産した際に支給される手当が、出産育児一時金となっています。 出産育児一時金は健康保険で金額が決められており、一児につき42万円となっています。 そのため、出産時多額な費用を用意する必要がなく、差額分だけを出産した病院に支払うだけになります。